【物件探し】ハザードマップの確認もお忘れなく

日本は自然災害が多い国と言われていますが、ここ数年はその傾向が更に加速しているのでしょうか。毎年日本各地で大きな自然災害が発生しています。国土交通省の資料にもこんなものがありました。

ハザードマップの確認は自分の住んでいる地域はもちろんのこと、物件を探すときも重要になります。ここでは不動産におけるハザードマップの扱いやその調べ方について解説していきます。

ハザードマップの種類

長岡市の洪水ハザードマップ

ハザードマップは災害の種類ごとに作成されています。洪水ハザードマップが最も一般的かと思いますが、その他にも土砂災害、内水、津波、高潮、ため池、火山、宅地（大規模盛土造成地）、地震についてのハザードマップがあります。
ちなみに内水は集中豪雨など雨水の排水能力を超える降雨により発生する浸水です。長岡市の一部の地域で発生していましたが、貯留施設の整備によって改善が図られました。インフラ整備によって災害リスクがなくなるケースもあります。

不動産契約におけるハザードマップ

不動産契約では売買、賃貸に関わらず宅地建物取引士が契約前におこなう重要事項説明で水害（洪水・内水・高潮）、土砂災害、津波ハザードマップ上の対象物件について説明することが義務付けられています。住もうとしている地域の災害リスクはこの重要事項説明の時に把握することはできます。しかし契約の直前で知るより、できれば物件を探す段階からハザーマップは確認しておきたいものです。

ハザードマップの調べ方

各種ハザードマップは自治体のホームページから確認できます。しかし、複数あるハザードマップをひとつひとつ確認するのはけっこうな手間です。そこでまずは「ハザードマップポータルサイト」で調べることをおすすめします。全国の自治体の各種ハザードマップの情報を地図上で横断的に調べることができるとても便利なサイトです。

ハザードマップポータルサイトで大まかな様子を掴んだあとでより詳しい情報を知りたい場合は各市町村のホームページから防災情報を確認するといいでしょう。この記事の最後に長岡や近隣の自治体の防災ページのリンクを貼っておきます。